アルメディアによると２０１９年５月１日時点での日本の書店数は１万１４４６店で前年比５８０店減少した。このうち店舗を持たない本部・営業所などを除く店舗数は１万１７４店になる。売場面積を報告している１万６２５店（カウント数）合計の売場面積は前年より４万７３５５坪減って１２６万８７２坪となった。一方、日本書店商業組合連合会（日書連）の組合員数は１３７減って３１１２となったが、減少幅は小さくなった。
書店店舗数の前年比増減率は４・８％減で、この10年間では最大の減少幅。20年間でも04年の５・３％減に次ぐマイナスになった。売場面積は３・６％減でこちらも前年の２・５％減より落ち幅が大きくなった。
20年前に２万２２９６店だった書店数は48・７％減とほぼ半減した。また、売場面積による店舗の占有率を見ると、かつて半分以上を占めていた１００坪以下の小規模書店の比率が低下し、３００坪以上の大型書店のシェアが高まっている。全体の数が減って、個人経営を中心とした小規模書店が減っているということは、大手書店やチェーン書店への集中度が上がっていることを意味している。
18都道府県で書店数が２桁減少
地域別では、島根県が前年同数だったのを除く都道府県で減少した。書店が最も多い自治体は東京都の１２２２店（前年比81店減）、次いで大阪府の７５８店（同67店減）、愛知県の７１２店（同33店減）。減少幅が大きいのは、東京都、大阪府、北海道、愛知県。 北海道、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、東京都、静岡県、愛知県、岐阜県、新潟県、大阪府、京都府、兵庫県、岡山県、広島県、香川県、愛媛県、福岡県の18都道府県で書店数が２桁減少。
特に東京都（81店減）、大阪府（67店減）、北海道（39店減）、愛知県（33店減）、神奈川県（32店減）、福岡県（32店減）で大きく減少した。
一方、売場面積が最大なのは東京都（10万９０９坪）に次いで、愛知県が８万１４７８坪、北海道が７万４５８７坪。１坪あたりの人口（２０１７年調査）は、全国で１００・49人で、最も人数が少ないのが富山県の58・38人、新潟県の57・76人。逆に人数が多いのは神奈川県の１７６・38人、次いで大阪府の１５１・72人だった。
売場面積は秋田県、宮城県、福島県、鳥取県、島根県、高知県、長崎県の７県で増加したほかは減少した。 特に北海道（１５２３坪減）、茨城県（１７８７坪減）、埼玉県(３０２６坪減)、神奈川県（３８８８坪減）、東京都（５８８２坪減）、静岡県（１５１４坪減）、愛知県（３７６７坪減）、新潟県（１３１０坪減）、大阪府（４６７７坪減）、兵庫県（１９３６坪減）、広島県（１３７８坪減）、愛媛県（１６４１坪減）、福岡県（４１３４坪減）で４桁減少している。
大型店の比率上昇続く
最大面積は３０００坪のトップカルチャー蔦屋書店仙台泉店で、13年以来変わらない。最大面積は高知県で拡大し、大分県と宮崎県で縮小した。
売場面積別では、これまで増加を続けてきた５００坪以上の書店も含めてすべての規模で減少。占有率は大型店の比率が上昇し、中規模店の比率が下がっている。
ただ、拡大し続けてきた３００坪以上の大型店比率が34・７％と前年より０・１ポイント低下。１００坪以下の小規模店も53・４％で同０・３ポイント低下した。
取次別では各取次とも店舗数は減少。特に日本出版販売（日販）は３５２店と大幅に減った。これに伴って売場面積も日販が４万６６８１坪縮小し、大阪屋栗田は66坪拡大した。売場占有率は日販が48・８％で最大だが、前年に比べ１・８ポイント下がっている。
書店組合の減少に歯止めか
日書連の組合員数は、４月１日時点で３１１２となり、全書店数に対する比率は27・２％となり、前年より０・２ポイント上昇した。
組合員の加入が33と前年より12増加、脱退が１７０で１０６減少し、12年以来で加入は最多、脱退が最低になったことで、書店全体の減少幅より組合員数の減少が低く抑えられた。
地域別では岩手県、千葉県、山梨県、福井県、島根県、高知県、長崎県、熊本県が増減なし、三重県、滋賀県、香川県、佐賀県で増加した。
◇ ◆ ◇ データはアルメディアが構築している書店データベース「ブックストア全ガイド」に基づくもので、今年５月１日時点で抽出した。日本書店商業組合連合会の組合員数は４月１日時点での同組合調査によるもの。
アルメディアの調査方法は、調査票の郵送が中心。取次番線を有する書店を基本に収録しているが、直取引、中卸取引の書店の一部、さらに本部、営業所といった事業所や、大学などの売店も店舗に含まれる。
売場面積には書籍・雑誌のほか、ビデオ・ＣＤ・文具売場なども含む。売場面積を公開している書店を「カウント店」とし、この合計から総売場面積を算出している。