日本新聞販売協会近畿地区本部の大阪府北部支部（関大樹支部長・産経）の献血キャンペーンが２月23日、阪急池田駅前、阪急高槻市駅前、ＪＲ吹田駅前の３カ所で行われた。
受付を担当する関支部長（左）
池田駅前では、関支部長ら３人の支部役員が献血を呼びかけるノボリを立てるなど会場の設営に参加。関支部長は「１会場５万枚ずつ、計15万枚の案内チラシを22、23両日の新聞に折り込んだ。ただ、コロナウイルスの影響で外出を控える人が出てくるのでは」と懸念を示していた。
一方、日赤側のテント入り口では、手指消毒と体温測定を実施。大阪府赤十字血液センター北大阪事業所の山崎悠主事は「新型肺炎が懸念される現在でも、全国で毎日約３０００人の患者が輸血を必要としている。尊い命を救うためにも、ぜひ献血への理解と協力をお願いしたい」と話した。
他の２会場でも同様の措置を取り、高槻では北大阪事業所の臼井幹人主事が、訪れた献血者それぞれの首に数秒でチェックできる皮膚赤外線体温計を当てて、37・５度以上の人は断る体制を取り、誘導した。
近畿地区本部からは福田孝吏本部長、小西康弘専務理事、越智真吾会計理事が３会場を訪れ、支部役員らを激励した。
３会場合わせ、この日の受付数は２０２人、採血数は１７９人だった。
【櫻井俊宏】