日本雑誌協会（雑協）と日本雑誌広告協会はビデオリサーチの協力のもと、雑誌広告効果測定調査「新Ｍ－ＶＡＬＵＥプレ調査」を実施したと８月25日に発表した。
両協会では、「雑誌広告効果測定調査Ｍ－ＶＡＬＵＥ」を２０１３年から19年まで実施。20年に従来の「雑誌広告調査」から「雑誌＋デジタル広告調査」への転換を図るため、プロジェクト体制の改編とともに、「新Ｍ－ＶＡＬＵＥ」として、調査アウトラインの再設計に着手した。
Ｍ-ＶＡＬＵＥプロジェクトが調査スキームの再構築を始めた背景として、両協会は「時代の変化に伴い、雑誌メディアが単体の広告効果だけでなく、そのメディアブランドとコンテンツ価値が、Ｗｅｂ・モバイル・ＳＮＳ・電子雑誌などに転換されたとしても広告効果として反映されるのか、雑誌読者をコアにしてどれだけ拡がっていくのかが求められている」と挙げている。
今回の「新Ｍ－ＶＡＬＵＥプレ調査」は、出版社６社（講談社、光文社、小学館、集英社、文藝春秋、マガジンハウス）、広告会社３社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）による共同プロジェクトとして、20年11月から21年３月にかけて、各出版社の本誌とデジタルメディア（計10ビークル）を対象に調査手法の開発と実査を行った。いずれも出版業界において初めての取り組み。
調査結果は今後メディアデータとして公開するほか、蓄積されたノウハウは、各方面でのメディア研究の場で活用していく予定。その第一歩として、両協会は９月７日、日本アドバタイザーズ協会（ＪＡＡ）と共催でオンラインセミナー『ＤＸで進化する雑誌メディア広告の真価を探る～次世代効果測定「新Ｍ‐ＶＡＬＵＥ」のこれから～』を開催した。
新Ｍ‐ＶＡＬＵＥ調査では、全体戦略を担う「コアワーキンググループ」と「調査設計チーム」の２チームに分けて再構成された。デジタル広告の測定においては、アンケートに加えて、アクセスログの分析を行い、それぞれのメディアで十分な調査環境を整えるため、雑誌のみと、雑誌とウェブメディアの二度のタイミングに分けて調査を実施した。
また、ウェブメディア横断調査の実現のため、共通基盤として、トレジャーデータのインフラを活用。各ウェブメディアにおける読者の行動履歴を抽出し、広告会社３社のＤＭＰで取得ＩＤを識別し、データ連携を行う。今回はプレ調査だが、次回以降の本調査に向けて調査手法と調査結果を検証する。
２０年11～12月実施の「Ｐａｒｔ１:本誌のみの調査」と、21年１～３月実施の「Ｐａｒｔ２:本誌＋ウェブメディア調査」の２部構成で調査。Ｐａｒｔ１調査では、ＱＲコードが入った４色１ページのアンケート回答者募集広告を共通で掲載するとともに、メールマガジンなどによる誘導も実施する。公募で得た調査パネルとともに、ビデオリサーチが保有する調査パネルを活用する、2系列による母集団を形成。
Ｐａｒｔ２調査は、21年１月から調査を開始し、こちらは「本誌＋ウェブメディア」を対象とし、計７ビークル（３雑誌／４ウェブメディア）にて実施。Ｐａｒｔ１同様、回答者を公募（ウェブメディアの場合は調査媒体のディスプレイ広告に掲示）するとともに、ビデオリサーチ保有の調査パネルを併用して行った。
調査対象ビークルはＰａｒｔ１が「with」（講談社）、「週刊現代」（同）、「週刊文春」（文藝春秋）。Ｐａｒｔ２が「美ST.ONLINE」（光文社）、「美的」（小学館）、「美的.com」（同）、「ＢＲＵＴＵＳ」（マガジンハウス）、「MAQUIA」（集英社）、「マキアオンライン」（集英社）、「mi-mollet」（講談社）。
オンライン調査については試験的に、トレジャーＩＤ（グローバルＴＤＩＤ）と連携する共通計測タグを導入。複数のＤＭＰ間でデジタル行動を識別しながら、対象ビークル単位で行動特性の計測を実現する。