出版社が書店から注文を受ける手段としてインターネットの「受注サイト」がある。個別出版社が独自にサイトを立ち上げているケースと、複数出版社が利用する共同サイトがいくつか存在するが、果たして利用は進んでいるのだろうか。本紙では主要な共同サイトと出版社個別のサイトを取材するとともに、出版社と書店にアンケートを実施した。
出版社が書店から注文を受ける手段は、取次会社を利用している場合は取次からの注文が大半を占めるケースが多く、そのほかにＦＡＸ、電話、訪問営業で直接、書店から注文を集めている。
今回実施したアンケート結果によると、今でも主要な注文手段はＦＡＸである一方で、出版社、書店ともに今後増やしたい手段として受注サイトの回答が多かった。
今回取材した受注サイトは、小学館グループが運営し主要出版社が参加する「ｓ－ｂｏｏｋ」、書店のＰＯＳデータ収集業務を行うインテージテクノスフィアが運営する「Ｂｏｏｋインタラクティブ」、広告会社とうこう・あいが運営する「ＢｏｏｋＣｅｌｌａｒ」、小規模出版社のミシマ社が設立したカランタが運営する「一冊！取引所」。そして講談社の「Ｗｅｂまるこ」、ＫＡＤＯＫＡＷＡグループの「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」、河出書房新社の「ＷＩＮＢ」だ。
このほかにも個別出版社でＪＴＢパブリッシングの「るるぶ書店の味方」、ＰＨＰ研究所による「ＰＨＰ Ｗｅｂかけはし」、デアゴスティーニ・ジャパンの「ＤｅＡ Ｂｏｏｋｓ Ｎｅｔ」など多数存在する。
このうち、小学館、集英社、講談社（コミックスのみ）をはじめとした主要出版社43社が参加する「Ｓ―ＢＯＯＫ」は、登録書店数が８１２９軒と日本で営業している書店のほぼすべてが登録。
個別出版社のサイトながら「Ｗｅｂまるこ」も利用書店数が６２１２軒、「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」も常に利用している書店が３０００～４０００軒と多くの書店が利用している。出荷冊数は２０２０年に１３５０万冊だった。
アンケートでも「ｓ－ｂｏｏｋ」は回答書店の１００％、「Ｗｅｂまるこ」と「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」はいずれも95・５％が利用しており、有力な注文方法として活用されている。
その一方で、今回アンケートに答えた多くの小規模出版社は、受注サイトの利用や受注サイト経由の注文がそれほど多くなっていない。そもそも受注サイトの存在を知らないというケースも多く、書店側の利用意向とのギャップも見受けられた。
書店が優先順位の高い売れ筋商品の獲得に利用しているという面もあるだろうが、複数のサイトが存在することや在庫引き当ての確実性といった利便性、そしてそもそも発注できる出版社が限られている状況も、書店が利用するサイトが偏在していることにつながっているとみられる。
取次各社が従来型の配本制度の見直しに着手し、日本出版インフラセンターによる近刊情報の整備やメディアドゥの「ＮｅｔＧａｌｌｅｙ」など、刊行前に出版物の情報をインターネットで書店に提供する動きが本格化する中で、こうした情報を注文に結びつけるための「受注サイト」の体制整備はますます重要になってくるだろう。
コロナ下、受注サイトの利用伸びる
受注全体の２割超える出版社も
複数出版社が参加する受注サイトでは「ｓ－ｂｏｏｋ」の利用が２０２１年１月で月間出庫冊数２３４万２９３冊と抜きん出て多い。小学館、集英社、白泉社といった一ツ橋グループと講談社などコミックスを刊行する主要出版社の商品を発注できるためだ。「Ｂｏｏｋインタラクティブ」もＰＯＳデータ収集システムというインフラを展開するインテージテクノスフィアが運営し、新潮社やＮＨＫ出版、日経ＢＰなど主要出版社が参加しているため利用が多い。
個別出版社でみると、講談社の「Ｗｅｂまるこ」は利用書店が６２１２軒と多く、注文冊数は18年度が前年比２％増、19年度は29％増、20年度は14％増と伸び、今年度もこれまでで同41％増（11月末決算）と増加。注文全体の６～７割を占める取次会社からの出版ＶＡＮに対して、「Ｗｅｂまるこ」経由の注文も年々比率を上げ22％に達している。
ＫＡＤＯＫＡＷＡグループの刊行物を注文することができる「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」は、常にアクセスしている利用書店が３０００～４０００軒ほどあり、20年度は１カ月間に１００万冊の受注。今年に入って月間の注文冊数が１２０万冊、週次で20～40万冊に達している。いまも前年同月比５～10％増で推移するなど受注数は伸びている。
同グループで最も多い取次の「出版ＶＡＮ」経由の受注を除くと、「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」経由が注文の42％を占めるまでに拡大。残りは営業担当者による受注促進が25％で、電話やＦＡＸは数％まで減っているという。
河出書房新社の「ＷＩＮＢ」は会員書店数が６６９１軒で、増加傾向にあるという。「ＷＩＮＢ」経由の受注は全体の２％だというが今後増やしていく考えだ。
これら各社のサイトを書店が利用するためは、取次と取引をしていることが前提になる。書店側から要望のあるサイトの統合については、出版社ごとに営業方針や出荷に対する考え方があるため、難しいとする意見が多いが、「書店の利便性を考えれば、統合は実現すべき課題であると認識している」（講談社）という声もあった。
【出版社・書店アンケート】
今後増やしたい受注方法は「受注サイト」
出版社受注サイトについてのアンケートでは、出版社から83件、書店からは22件の回答を得た。回答した出版社のうち従業員１～20人が78・３％、21～50人が13・３％を占めており、主に小規模出版社の実態を反映する形になった。一方、書店は30店舗以上展開する規模が45・５％とほぼ回答の半数を占め、回答者の所属は店舗が63・６％、本部が31・８％と、チェーン店の店舗担当者の回答が多い。
受注サイトの利用については、回答した書店の95・５％とほぼすべてが利用していた一方で、出版社では利用が54・２％とほぼ半数にとどまった。規模が大きい従業員１００人以上の出版社でも５社のうち３社が利用していないと回答しており、出版社は必ずしも規模による差ではないようだ。
利用しているサイトは出版社、書店ともに複数利用しているケースが多いが、出版社は無料で利用できる「ＢｏｏｋＣｅｌｌａｒ」が最も多い76・１％、次いで「一冊！取引所」が37％、「自社サイト」が19・６％、「Ｂｏｏｋインタラクティブ」が17・４％。
書店側は「ｓ－ｂｏｏｋ」が１００％、講談社の「Ｗｅｂまるこ」とＫＡＤＯＫＡＷＡグループの「ＷｅｂＨｏｔＬｉｎｅ」がいずれも95・５％、「Ｂｏｏｋインタラクティブ」が86・４％、河出書房新社「ＷＩＮＢ」が45・５％。これらに続き、ＰＨＰ研究所の「ＰＨＰｗｅｂかけはし」が40・９％、「一冊取引所」が31・８％、「ＢｏｏｋＣｅｌｌａｒ」が22・７％と続く。コミックスが集まる「ｓ－ｂｏｏｋ」をはじめとした大手出版社の商品を注文できるサイトほど利用が多いと言える。
受注サイト経由の注文の比率は、受注サイトを利用している出版社で「10％未満」が66・０％、「10～30％」が21・３％と30％未満が大半を占めた。書店側は「10～30％」が40・９％、「10％未満」が22・７％、「30～50％」が18・２％、「50～70％」が13・６％と、出版社に比べると高い比率だった。
受注サイト経由の比率 出版社
受注サイト経由の比率 書店
出版社の受注方法で最も多いもの上位３つを聞いたところ、１番に「ＦＡＸ」をあげたのが53・１％、２番目では「電話」が38・８％、３番は「電話」と「受注サイト」が同率の29・２％。今後増やしたい方法は「受注サイト」をあげたのが66・７％、「メール」が14・６％だった。
書店の受注方法では１番に「受注サイト」をあげた回答が63・６％に達し、２番に「電話」が45・５％、３番は「ＦＡＸ」が40・９％。増やしたい方法は「受注サイト」が72・７％に達している。
書店が受注サイトの課題と考えていることは、「発注数がそのまま入荷するか確実ではないこと」といった確実性に対する内容がほぼ共通していた。また、受注サイトが複数あることでパスワード管理などが煩雑になっているという意見も多かった。
【取材・構成＝星野渉、成相裕幸、鷲尾昴】