日本出版販売（日販）は12月７日、パブリシティに先駆けて書籍を追加送品する施策「魁（さきがけ）パブリシティ」の対象メディアをブロック紙に拡大すると発表した。これまで新聞について、全国紙のみを対象としていた同施策だが、以降、中日新聞・北海道新聞も対象となる。
「魁パブリシティ」は、２０１９年６月に開始。出版社から事前に提供されたパブリシティ情報をもとに、対象となる商品ごとに必要部数を算出して書店に追加送品することで、広告効果による売上拡大を最大限に高める。
２０２１年11月までは全国紙に掲載された書籍が対象だったが、今回、全国規模の発刊部数であり、書店からのニーズが高かった中日新聞と北海道新聞が新たに対象に加わった。また、新聞以外にも、ＴＶ・電車広告・ｗｅｂメディアで紹介された商品も対象としている。
施策イメージ
同社は２０２１年度上半期（４～９月）、全国８５６書店を対象に２８５点の出版物で同施策を実施。送品前後30日の比較で売上伸長率１５１・１％、未実施店との差分は16・７ポイントと成果を上げた。同施策を前提に広告出稿計画を立てている出版社もあり、書店からも「パブリシティの前に商品確保できるので売損じを減らすことができる」と評価されているという。