特設ページで応募を受け付けている。締め切りは1月12日
一般社団法人インターネットメディア協会（ＪＩＭＡ）は「Internet Media Awards ２０２２」のコンテンツ応募を特設ページで受け付けている。同アワードはメディア事業社や関係者をたたえるもので、今回が２回目の開催となる。対象は２０２１年度中にインターネット上に公開された作品、もしくはネットメディアにまつわる活動。応募はＪＩＭＡ会員に限らず、自薦・他薦を問わない。応募締め切りは22年１月12日まで。３月下旬に受賞発表を行う。
『Internet Media Awards ２０２２』の実行委員長を務める谷本有香氏（Forbes JAPAN Web編集部 編集長）は、公開したビデオメッセージで「今年、皆さんがインターネット上で出会われた、元気や勇気をもらった作品、魅力的なコンテンツ、社会に影響を与えた作品。そのほか、インターネットメディアにおいて、信頼に足るコンテンツであると判断するために取り組まれているアクションなどをぜひ教えてほしい」と応募を呼びかけている。
また、ＪＩＭＡ代表理事の瀬尾傑氏も「昨年度は自薦他薦あわせて２３４作品の応募があり、グランプリの岸田奈美さんはじめ、すばらしい作品に受賞いただきました。コンテンツ、テクノロジー、社会貢献――さまざまな角度から、次の時代をつくるメディアの取り組みをたたえていきたいです。たくさんの推薦・自薦をお待ちしています」と積極的な参加を求めた。
２０２１年を振り返り、メディアのさらなる発展を
応募対象は２０２１年１月１日〜12月31日までに、インターネットメディア上に公開されたオンラインコンテンツ。インターネットメディアの範囲は、テレビ、新聞・雑誌のオンラインコンテンツ、Ｗｅｂ、ラジオ、ＳＮＳ、ＹｏｕＴｕｂｅ、Ｐｏｄｃａｓｔなどの音声メディア、ＣＭ・広告、技術を活用した展示や活動。アワードを通して21年を振り返り、新しい年のより良い作品創作や活動に生かし、メディアのさらなる発展を目指す。
応募コンテンツはニュース、コラム、エンターテインメント、動画、データビジュアライゼーションなど種類や形態を問わず、広く募集する。また、インターネットメディアにかかわる活動、そうしたコンテンツや活動にかかわったメディア事業社、企画運営にあたった人も対象となる。
応募のあったコンテンツの中から最も優れた作品・活動をグランプリとして発表し、「テキスト・コンテンツ部門」「ビジュアル・コンテンツ部門」「スポンサード・コンテンツ部門」「メディア・イノベーション部門」「ソーシャル・グッド部門」「アクション・フォー・トラスト部門」の６部門から、それぞれ優れた作品・活動を表彰する。
ＪＩＭＡ会員による投票を経て、選考委員による最終選考会で受賞コンテンツを決定する。選考委員は谷本氏、瀬尾氏、小木曽麻里氏（ＳＤＧインパクトジャパン共同代表）、関治之氏（コード・フォー・ジャパン 代表理事）、森健氏（ジャーナリスト）、山辺真幸（データビジュアライズデザイナー）、干場弓子氏（BOW&PARTNERS代表）など。
アワードを主催するＪＩＭＡは、新聞・雑誌・放送・インターネット専業など、インターネットでメディア活動を行うメディア企業や報道機関を対象として、業態を超えて課題の共有・議論を行い、情報の発信者および受信者を含んだ「リテラシー」向上のために社会的な活動を推進する団体。21年11月現在の会員企業と賛助会員数は53となっている。
【応募・選考・発表までのスケジュール】
応募は特設ページから：https://jima.media/ima2022/
最終締切：2022年1月12日17時
ＪＩＭＡ会員による投票：2022年2月7日〜2月21日
選考委員による最終選考会：2022年3月中旬
▽グランプリ
全ての応募の中から「Internet Media Awards」の趣旨に合う、最も優れた作品・活動を表彰する。
▽テキスト・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、卓越したテキストによって、真実をわかりやすく伝え、人々の心を動かし話題になった作品が対象。
▽ビジュアル・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、優れたビジュアルの動画・画像・デザインによって、伝えようとしている内容の理解が深まり印象に残った作品が対象。
▽スポンサード・コンテンツ部門
クライアント企業にとって、広告効果にとどまらず、様々なステイクホルダーに対し共感やインパクトをもたらす編集と創作が施された、インターネット上のスポンサード作品が対象。
▽メディア・イノベーション部門
新しい技術を駆使し、創造的で革新的な仕組みや取り組みを用いて、コンテンツをよりわかりやすく興味深く伝えることができた作品や活動が対象（AI、VR/AR/MR、3D、アバター、ビッグデータ活用など）。
▽ソーシャル・グッド部門（部門名変更）
インターネットメディアを通じ、人権問題への配慮、LGBTQの理解の向上、CSR活動、SDGsに資する活動など、社会課題を解決へ導くため、社会に対しよいインパクトをもたらした作品や活動が対象。
▽アクション・フォー・トラスト部門（新設）
フェイクニュースやデマへの対策や教育、誹謗中傷対策、ファクトチェックの徹底など、メディアやコンテンツの信頼を築くための静的・動的な活動が対象。