日本新聞協会の販売委員会は、30～40代の小・中・高校生の子どもがいる無購読家庭を対象に、新聞についてのモニターキャンペーンを実施し、その結果を発表した。キャンペーンは昨年に続いて２回目。結果によると、１カ月の新聞試読期間の中で、親の43・０％（前回43・６％）が「ほとんど毎日読んだ」と回答。今後の新聞購読の意向については、「購読意向あり」が28・４％で前回の26・５％を上回った。
モニターキャンペーンは、子どもがいる家庭に１カ月間新聞に触れてもらうことで、新聞閲読が子どもの学力向上に役立つことを理解してもらう機会の創出を目的にしている。今回は２０２１年９月から12月まで全国で実施し、モニター３２０８人が参加した。有効回答者数は２４２３人、回答率は75・５％だった。
１カ月の試読期間後、閲読状況や購読意向、新聞への要望などを聞いた。全体的な傾向は前回からおおむね変動はなかった。親の43・０％が「ほとんど毎日読んだ」と回答。週に１回以上読んだ人の割合は、合わせて89・４％だった。年代別では、40代以上はいずれも90％以上が週に１回以上読み、20代でも70・０％、30代は87・０％と高かった。
購読意向も前回を上回ったことについて、「新聞が自宅に届くことで手にする機会が拡大し、購読意欲を喚起させると推察できる。購読意向と閲読頻度の関連性をみると、親子ともに閲読頻度が高いほど購読意向が高くなることも示された」としている。
キャンペーンの満足度も初めて聞いた。「とても満足した」と「やや満足した」を合わせて62・６％が「満足した」と答えた。
「記事読み上げ」への要望も
自由記述で、新聞に関する要望や意見を聞いたところ、「子ども新聞・子ども向け情報」「地域に関する記事」「子育て・生活情報」の拡充などがあげられた。紙面掲載したＱＲコードから、本紙に掲載しきれない情報・解説をウェブ上で読めるよう望む意見や、記事読み上げアプリ・サービスへの希望も多かった。
「新聞を読む時間が取れない」という人も多く、一週間分のニュースをまとめ読みできる紙面の発行や、特定の曜日のみ配達を受けられるサービスの導入に期待する意見もあった。子育て世代は、「購読料が高い」との意見が寄せられるなど、多数のモニターが購読料に言及した。
販売委員会では、アンケート結果を今後の新聞ＰＲ活動に生かせるよう、さらに詳細な分析を続けていく。次年度以降のキャンペーンについて、引き続き検証・検討を続けていく。