学研ホールディングスのグループ会社であるGakkenは4月19日、ウクライナのキーウ国立経済大学のガンナ・マモノワ博士を発起人として立ち上げた「ウクライナ教育支援プロジェクト」のクラウドファンディング成立で、電子黒板をウクライナの学校に届ける寄贈セレモニーを、現地とオンラインでつないで開催した。
ウクライナとオンラインでつないだセレモニーの様子
「ウクライナ教育支援プロジェクト」の一環であるクラウドファンディング「子どもたちの学びを止めるな。ウクライナへ電子黒板を。」は、昨年11月21日に、クラウドファンディングサービス「READYFOR」上でスタート。Gakkenによると、募集開始４日目には目標額としていた300万円を突破し、ネクストゴールである600万円も上回る632万円の支援金が集まった。
この支援金で６台の電子黒板を購入し、ウクライナ・ブチャ市近郊の園・学校へ届けられることになり、そのうちの１校と電子黒板寄贈のオンラインセレモニーを実施した。
あいさつするGakkenの五郎丸社長
セレモニーであいさつしたGakkenの五郎丸徹社長は、「今も大変な日々を過ごしているウクライナの皆さんに心よりお見舞い申し上げる。皆さんがかつてのように安心して暮らせる日々が、一刻も早くおとずれることを心から願っている」との思いを伝えた。
今回の「ウクライナ教育支援プロジェクト」は、ウクライナの教育現場の今を１人でも多くの人々に知ってもらい、ウクライナの子どもたちの未来をつくるため教育支援を実行するのが目的。Gakkenは創業者・古岡秀人氏の「戦後の復興は、教育をおいてほかにない」という信念を継承するグループ全体でこの支援に取り組んでいる。
五郎丸社長はこのプロジェクトについて説明したうえで、「今回、私たちの予想を超える多くの人たちがこのプロジェクトに共感し、支援してくれた。そして６台の電子黒板をウクライナの皆さんに届けることができた。お届けした電子黒板をぜひ日々の勉強に役立ててほしい。そして、学校でも家庭でも楽しい時間を過ごされることを願っている。私たちはこれからも皆さんをサポートしていく」と呼びかけた。
その後、電子黒板が贈られる学校関係者に証明書が手渡され、プロジェクト発起人であるガンナ博士に感謝状も送られた。ウクライナの生徒からの感謝の言葉もあるなど、今回のプロジェクトを通して、日本とウクライナの強い絆をあらためて確認しあった。