１月中旬にあった南太平洋・トンガの海底火山噴火では、日本の太平洋沿岸地域にも津波警報、津波注意報が発令された。出されたのが未明のことで、新聞配達にも影響があったようだ。配るのを中断したり、夜が明けて安全が確認できるようになってから再開するなど、臨機応変に対応したと聞く。
地元の人たちはどうしたのだろうか。読売新聞がすぐに「未明の津波警報発令、避難者わずか４％」と、岩手県沿岸市町村の避難状況を報じていた。なぜ多くの人が避難しなかったのか。その後も、各紙がその理由をたずねたり、検証する記事を書いている。もし新聞が報じてくれなければ、その疑問は解決しないままだった。
まもなく東日本大震災の発生から11 年となる。これまで、もしもの時に備える大切さを、地元紙はじめ各社がさまざまな取り組みで訴えてきた。今回のこともきっと、「次」への新たな教訓として伝え続けられるだろう。
【増田】