日本書店商業組合連合会（日書連）の組合員数が２６６５になった。前年に比べて１３８減った。１９８６年の１万２９５３から80％近く縮小。日書連も強い危機感を示している。
ピーク時は日本の書店の半数近い組織率だったであろう。日書連組合員数は店舗数ではないので比較はできないが、今や日本出版インフラセンター集計による日本の書店数１万１４９５（売場面積ありは８４７８）の２割程度だ。
日書連には大手書店も加入しているが、いわゆる「街の書店」である独立系書店の利益代表だといえる。歴代会長の多くも、そうした書店の経営者が就任してきた。
アメリカで同じ独立系書店の団体として１２３年の歴史を持つアメリカン・ブックセラーズ・アソシエーション（ABA）は、組合員数が増えている。コロナ禍の２０２１年にも前年比２８７店増と大幅に増え２４９６店。23年は２５９３店と増え続けている。
日書連がピークだった頃、ABAの会員数は７０００店程度。外国であり、こちらは店舗数の集計なので単純比較に意味はないが、今年度末には逆転する勢いだ。
同じ独立系書店の団体なのに何が違うのか。ABAのサイト（https://www.bookweb.org/）をみると、会員向けコンテンツが多いが、きわめて多彩な活動の一端を覗くことができる。ぜひ参考にしてほしい。
【星野渉】