株式会社KADOKAWA（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：夏野剛）は、10月8日（金）に、東京新聞社会部記者、望月衣塑子（もちづきいそこ）氏の最新作 『報道現場』を刊行しました。
2017年、日本アカデミー賞受賞作の原案にもなった『新聞記者』 が累計10万部を突破し、話題になりましたが、最新刊『報道現場』でも、著者の本流である調査報道への姿勢は健在です。コロナ禍での取材制限、ウィシュマさんの死、政策より政局の政治家たち――報道の最前線で何が起きているのか？ ぜひご一読ください。
『報道現場』刊行記念トークイベント 11月4日（木）開催！
望月衣塑子（東京新聞社会部記者）×安田菜津紀（フォトジャーナリスト）
「社会が変われば報道も変わる？ 私たちが現場で感じていること」
講 師：望月衣塑子×安田菜津紀
【日 時】2021年11月4日（木）19:00～21:00（開場18:30）
【会 場】角川第１本社ビル・2Fホール（東京・飯田橋）
【定 員】会場受講 40名 オンライン受講 100名
【参加費】会場受講 3,000円（税込）／オンライン受講 2,200円 （税込）
※先着順となりますので、お早めにお申し込みください。
※終了時間が若干前後する可能性がございます。
↓チケットのお申込み、詳細はこちらから
https://passmarket.yahoo.co.jp/event/show/detail/01ymdcy5u1y11.html
コロナ禍での取材制限、ウィシュマさんの死、政策より政局の政治家たち――
報道の最前線を突っ走る『新聞記者』著者、待望の最新作！
【目次】
はじめに
第一章 会見に出席できなくなった
第二章 取材手法を問い直す
第三章 日本学術会議問題と軍事研究
第四章 フェイクとファクトの境界線
第五章 ジェンダーという視点
第六章 ウィシュマさんの死が私たちに問いかける
第七章 風穴を開ける人たち
おわりに
【本書の内容】
新型コロナウイルス感染症の影響で、官邸会見に出られなくなった著者は、日本学術会議の任命拒否の深層や名古屋入管のスリランカ女性死亡問題など、調査報道に邁進する。その過程で巨大化するSNSの影響力や、ジェンダー意識の高まりを目の当たりにする。一方で、旧態依然としたメディア、そして自分自身の取材手法への在り方を見つめ直していく。「権力者が隠したいことを明るみに出す」がテーゼの記者が見た、報道の最前線。
【書誌情報】
角川新書
『報道現場』
定価：990円（本体900円＋税）
著者：望月衣塑子
発売日：2021年10月08日 ※※電子版同日配信
ページ数：272ページ
ISBN：978-4-04-082394-2
■KADOKAWAオフィシャルサイト
https://www.kadokawa.co.jp/product/322008000506/
■Amazon商品ページ
https://amzn.to/3ad67M7
質問する記者・望月衣塑子とは？
【著者紹介】望月衣塑子（もちづき いそこ）
1975年、東京都生まれ。東京新聞社会部記者。慶應義塾大学法学部卒業後、東京・中日新聞に入社。千葉、神奈川、埼玉の各県警、東京地検特捜部などを担当し、事件を中心に取材する。2004年、日本歯科医師連盟のヤミ献金疑惑の一連の事実をスクープし、自民党と医療業界の利権構造を暴く。東京地裁・高裁での司法担当の後、経済部記者を経て社会部遊軍記者。17年6月から菅官房長官の会見に出席。質問を重ねる姿が注目される。そのときのことを記した著書『新聞記者』(角川新書)は映画の原案となり、日本アカデミー賞の主要3部門を受賞した。現在は、ウィシュマ・サンダマリさんの死亡事件など、外国人の労働問題などをテーマに取材を続けている。著書に『武器輸出と日本企業』『新聞記者』『同調圧力（共著）』（以上、角川新書）、『自壊するメディア（共著）』（講談社+α新書）など多数。
望月衣塑子氏好評既刊
前のめりな防衛省、とまどう企業…「新三原則」後の知られざる現状
■角川新書『武器輸出と日本企業』望月衣塑子 定価880円（本体800円＋税）
https://www.kadokawa.co.jp/product/321601000760/
空気を読まず、出すぎる杭になる。私にできるのはわかるまで質問すること
■角川新書『新聞記者』望月衣塑子 定価880円（本体800円＋税）
https://www.kadokawa.co.jp/product/321707000063/
暗黙のルールを軽快に打ち破る著者たちが、息苦しい社会に一石を投じる
■角川新書『同調圧力』望月衣塑子、前川喜平、マーティン・ファクラー 定価924円（本体840円＋税）
https://www.kadokawa.co.jp/product/321812000882/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ