リンクタイズグループ
「Forbes JAPAN SMALL GIANTS」を運営するリンクタイズ株式会社（代表取締役CEO 兼 Forbes JAPAN Founder：高野真）は、地域における事業および自治体の取り組みと、イノベーションの創出を支援する目的で、神奈川県小田原市と連携協定を締結することとなりました。Forbes JAPAN SMALL GIANTSの連携協定の取り組みは、小田原市との締結で神奈川県では初、全国では11例目となります。
Forbes JAPAN SMALL GIANTSは、地方自治体との連携協定を一層深めるべく、メディア・プログラムでさらなる相互連携を目指します。
▼Forbes JAPAN SMALL GIANTS プロジェクトページ
https://forbesjapan.com/small_giants/
藤吉 雅春（Forbes JAPAN編集長）のコメント
この度は、小田原市と全国で11例目となる連携協定を締結することができ、嬉しく思います。Forbes JAPANは「人」にフォーカスするメディアです。小田原市にいらっしゃる経営者の人となりに光をあてるのはもちろんのこと、多くの事業家に影響を与えた小田原出身である二宮尊徳の経営思想をはじめ、政財界の要人たちが歴史的にも小田原に惹かれた根源を、小田原の土地や文化がどのようなユニークネスを孕んでいるかとともに、深掘りしていければと考えています。
今後の小田原市との連携にご期待ください。
守屋輝彦（小田原市長）のコメント
小田原市は、神奈川県西部に位置し、森・里・川・海が揃う豊かな自然環境と交通の要衝、そして、歴史・伝統・文化を併せ持った、まさに「世界が憧れるまち」だと自負しております。
地域資源の豊富な小田原ですが、このポテンシャルを活かしきるには、行政だけの力ではどうにもなりません。そこで、民間事業者や未来を担う若者の力が不可欠だと感じています。
小田原には、伝統ある事業者やフレッシュでパワフルな事業者が数多くいます。今回の事業連携を契機に、市内事業者や本市の魅力が、国内のみならず世界中へと伝わり、「世界が憧れるまち“小田原”」にまた一歩近づき、市内事業者や本市で育った若者が日本だけでなく世界で活躍してくれることを期待しています。
Forbes JAPAN SMALL GIANTSとは
日本版「Forbes JAPAN」が展開している、地域に根差す小さくても偉大な企業や、各地のリーダー・イノベーターを取り上げるプロジェクト。
日本には、無名ながらも未来を切り拓く大きな可能性を秘めた企業や自治体がまだまだたくさん存在する。「メディア」「アワード」「プロジェクト」の３つを通して、規模や知名度は"スモール"だが、価値は"ジャイアンツ"なリーダーたちにとっての、道標となるコンテンツを発信し、"小さな巨人"にスポットライトを当てることを目指しています。
2022年4月6日（水）にWebサイトを全面リニューアルし、2022年4月～2023年3月までの年間プログラムを発表するとともに、新規コンテンツを拡充しています。
また、全国のスモール・ジャイアンツ企業が参加する「Forbes JAPAN SMALL GIANTS AWARD」を毎年秋に開催し、今年は2023年11月に行われます。
▼ Forbes JAPAN SMALL GIANTSサイト
https://forbesjapan.com/small_giants/
▼Forbes JAPAN SMALL GIANTS AWARD 2022-2023
https://forbesjapan.com/small_giants/event2022.html
▼ これまでの「Forbes JAPAN SMALL GIANTS」特集号の表紙
Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
フォーブス ジャパンは「Forbes」の日本版として2014年6月に新創刊。グローバルな視点を持つ読者たちに向け、フォーブス本国版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。毎号ライフスタイル記事を同載し、読者へオンとオフの情報を発信しています。そのWeb版forbesjapan.comではForbes.comが日々配信する多彩な記事をキュレーション。本誌記事、専門性のあるオフィシャルコラムニストによるオリジナル記事と合わせ、読み応えのあるコンテンツを毎日配信しています。
◼︎ 媒体概要
媒体名 ：フォーブス ジャパン
刊行形態：月刊（毎月25日発売）
発行部数：80,000部
判型 ：A4変形／無線綴じ
総ページ：150ページ前後
定価 ：1200円（税込）
発行元 ：リンクタイズ株式会社
発売元 ：株式会社プレジデント社
編集長 ：藤吉 雅春
発行人 ：上野 研統
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ